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現代 五輪における選手マーケット論 今、選手に求められもの 【序章④】

IOCとしては、メディアから五輪を発信することで、

多くのマーケット(ネット・TV視聴者)に訴求することができ、

そのマーケットの要求に答えることで

大きな収入をそのマーケットに訴求したいと考えるビジネスから得ることができる、

という構図が成り立っています。

IOCはネット・TV視聴者がつまらないと考えるソフト(競技)ではなく、

必要とするソフト(競技)を提供し、より多くのマーケット(ネット・TV視聴者)の

拡大を図りたい。

そのためにソフト(競技)を追加したいが、肥大化する。

そして、大きくなり過ぎた五輪は、新たなジレンマを生み出しつつあります。

開催費用が高すぎて、開催を立候補する都市が少なくなる。

これは五輪が少なくとも現行の体制で開催が出来なくなる危険性を

大きくしてしまっています。

開催するための経費は膨れていく

そして、IOCは開催国に人気のあるスポーツのスポット導入、

という戦略にも着手しました。

2020東京五輪では

野球・ソフトボール・スポーツクライミング・空手・サーフィン・スケートボード

5競技18種目の採用をIOCは決断しました

肥大化に対して真逆なことですが、今後も続けて五輪種目にするという訳ではなさそうそうで、

あくまでも東京だけのワンポイントとなりそうです。

これは商業化する五輪の一つの象徴的な施策といって良いでしょう。

開催国にとって人気のあるソフト(競技)を採用することで、

スポンサー収入など様々な収入がIOCとしては見込める、という点があるからです。

肥大化したため開催に、赤字が膨らむ、それを何とかしようとソフト(競技)を追加する。

なんとも皮肉な話です。

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